
東証一部市場上場銘柄のうち、流動性や業種バランスなどを基準に選定した225銘柄の株価を基に算出される修正平均型の株価指数で、日本経済新聞社が算出・公表しています。
算出開始から半世紀以上の歴史を持つ代表的な株価指数で、「日本のマーケット・産業構造・企業業績など日本経済全体の動向を凝縮した指数」ともいえます。
ある対象商品を(1)決められた将来の期日に(2)現段階で決めた価格で売買する約束の取引です。株式投資と違って取引できる期間が決まっているほか、証拠金という保証金を預けて取引をします。取引金額が証拠金額の数十倍になるレバレッジ効果が作用して、大きな利益が見込める一方、相場の見通しを誤った場合、その分損失も拡大するリスクも抱えています。
先物・オプション取引を行う際に必要な保証金のようなものです。株価指数オプション取引では、売り建てる場合のみ必要となります。証拠金は「SPAN®」に基づき計算された基準額をベースに、各証券会社で設定されます。新規の取引を行わない場合でも基準額が変わればその額が適用されます。また、相場の見通しが予想に反して動いた場合、証拠金以上の損失が発生するほか、損失で不足した額を追加証拠金(追証:おいしょう)として差し入れなければなりません。
スペシャル・クォーテーションの略で最終清算数値ともいう。株価指数先物取引の最終決済に使用されるほか、株価指数オプションの権利行使の際に利用される。日経225先物、日経225mini、日経225オプション取引の場合、限月の第2金曜日の日経平均株価(日経225)構成銘柄の始値に基づいて算出され、その日の大引け後に大阪証券取引所から公表される。通常の日経平均株価(日経225)は、構成銘柄の気配値も入れて算出されるため、当日のSQ値と必ずしも一致しない。満期日ともいう。
先物・オプション取引で、取引できる期限の月こと。日経225先物取引では、3月、6月、9月、12月の限月のうち直近の5限月が、日経225miniでは、2限月が取引されます。一方、日経225オプション取引では、3月、6月、9月、12月の限月のうち直近5限月とそれ以外の直近の限月3限月を加えた 8限月が取引されます。先物・オプション取引では、この限月が銘柄名となり、例えば9月の限月を取引する場合は9月限(くがつぎり)と呼んで注文します。
先物・オプション取引で、新規に買いの取引が成立(買い建て)、または売りの取引が成立(売り建て)したまま決済せずに保有している約定のこと。ポジションともいいます。